環境NPOとのコラボ製品「ナノ発電所」が全国で200台突破!

家庭で自家発電をする喜びから、防災用品としての広がりが加速

2014年3月4日

 

創業19年目の電子・電気製品メーカーの株式会社システムトークス(東京都中央区、社長:板坂 太郎)と、自然エネルギーの普及啓発を手がけるNPO法人エコロジーオンライン(創立:2000年3月、本部:栃木県佐野市 理事長:上岡裕)が、昨年から共同で企画・販売を始めた“世界一小さな発電所”タイニーライト・ナノ発電所の販売累計が、発売10ヶ月で200台を突破しました。

 

高出力の太陽光発電パネルと大容量充電式バッテリー「スゴイバッテリー」のセットとしてスタートしたナノ発電所セット。デザインと寄付の有無に違いがあるバッテリーが3種に増え(同一性能)、パネルも同じ40Wの出力で極薄2.6ミリ 1.9kgの超軽量のSun Pad(サンパッド)がラインナップに加わりました。脱原発や防災意識の高まりから、日本航空JAL SHOP、大地を守る会の宅配などでの販売が始まり、一般家庭への導入が始まりました。

小柄な女性でも楽に取りまわせるサイズと軽量さ、そしてドライバーなど工具不要でケーブルを差し込むだけの簡単さが人気となり、少しでも自分で発電したいというニーズにマッチして人気商品となっています。

 

また秋以降、ナノ発電所を減災グッズとして活用する取り組みも広がりを見せ、9月2日発売のモノ・マガジンで「本気の防災グッズ大図鑑」特集で取りあげられ、阪神淡路大震災をきっかけに生まれた人と防災未来センターの「減災グッズ展2013part.2~いつもそばにおきたい減災用品」などで紹介されました。栃木県那須烏山市・市立旧七合中学校で完成したメガソーラー級太陽光発電所にはナノ発電所を10台用いた蓄電池システムが設置され、停電の際には地域住民にナノ発電所バッテリーが電源として提供されます。停電時に発電を停止するメガソーラーに代わって校舎内に置かれたナノ発電所ソーラーパネルとつなぎ継続使用をします。
「スゴイバッテリー」1台で携帯電話70台分を充電できる容量があり、その他に扇風機やLEDライト、タブレットやパソコンの電源として使用できる能力があります。また、重さわずか2.5kgのため可搬性に優れ、電源を必要とする場所に持参して活用することができます。従来のバッテリー製品は巨大で重量も20kg程度のものが多く、道路が寸断された場合には移動できない問題がありました。
今後はバッテリーをさらに活用した防災や医療器具との連携も検討し、災害時に少しでも多くの役割を担えるようにしていきます。

 

メガソーラー変電施設の横のバッテリーボックスに格納されたナノ発電所バッテリー

 

 

今後は一層の増産体制を整え、1000か所のナノ発電所および海外へ、途上国支援での設置を目指します。

 

 

<株式会社システムトークスの紹介>

1995年1月創業。「人々の役に立つ製品を開発することで貢献する」ことをモットーに、高い技術開発力とユーザー視点から生み出される独創的な企画力に定評があります。直近では、PM2.5対策としてテレビで取り上げられた、除菌の危険性をなくした安全な空気清浄機「ママイオン」が大ヒットして注目されています。東日本大震災における原発事故により放射線被害が心配され、放射線測定器に注文が殺到している中、福島で救援活動を始めた日本赤十字社などに優先的に多数の測定器を寄付しました。

 

<エコロジーオンラインの紹介>
2000年3月、栃木県の認証を得て活動をスタートしたNPO法人です。地方に本部がある団体でありながら、メールやウェブ、ソーシャルメディアを有効に活用し、環境省と連携した「Re-Style」や、東京都と連携した「TOKYOソーラーシティプロジェクト」など、全国的な活動を手がけてきました。2007年、「そらべあ」という環境キャラクターをプロデュースし、「そらべあ基金」というNPO法人の設立を通して全国に30基以上のそらべあ発電所を設置してきました。

 

<有限会社ソーシャルエコロジー研究所の紹介>
エコロジーオンラインの会員によって運営され、環境コンサルティング、編集、ウェブ制作、講演、セミナーなどの活動を行っています。地球温暖化防止、エネルギーの安全保障、地域のエネルギー自立、脱原発依存などを目標に、小さな発電の取り組みを積み上げて大きなうねりをつくる「ナノ発電所ネットワーク」を手がけています。

<ナノ発電所の活動の進捗は下記でご確認ください>


ナノ発電所ネットワーク:http://www.nanopowers.net/
Facebookページ:https://www.facebook.com/tinylight.net

*ナノ発電所の売り上げの一部はエコロジーオンラインの活動を通して自然エネルギーの普及、被災地支援、途上国支援などに活用されます。