《プレスリリース》世界一小さな発電所、ナノ発電所セットをJAL機内誌「JAL SHOP」で販売を開始

株式会社システムトークス（本社：東京都中央区　代表取締役：板坂太郎）は、自然エネルギーの普及啓発を手がけるNPO法人エコロジーオンライン（創立：2000年3月、本部：栃木県佐野市  理事長：上岡裕）とのコラボ製品で、40W高出力の太陽光発電パネルと大容量充電式バッテリーを組み合わせた、家庭で自然エネルギーを簡単に発電して利用できる世界一小さな発電所「ナノ発電所セット  」をJAL SHOPの通信販売での販売を開始し、１１月７日より出荷を開始します。

ナノ発電所セットは、自然エネルギーへの関心の高まりにより、自分の手で発電をしたいというニーズに支えられ発売以来大好評をいただいており、全国に数多くの発電所ができています。

この度は、より多くの方々に実感できる再生可能エネルギーを知っていただくために、日本航空（JAL）機内誌「JAL SHOP」に掲載し、通信販売をおこないます。価格は58,000円（税込）で、機内誌の最終ページの申込用紙を郵送またはFAX送信にて申し込めるほか、電話やインターネットでもお買い求めいただけます。

JAL SHOPで購入されると、JALのマイルが貯まり、JALカードならさらに多くのマイルが貯まり、大変お得です。

掲載期間は１１月１２月号で、１１月７日より出荷が開始されます。

JAL SHOP インターネット ： http://www.shop.jal.co.jp/disp/54961_1.html?dispNo

 ■タイニーライトプロジェクト

タイニーライトプロジェクトは、地球温暖化防止のため、国民一人一人の手によって自然エネルギー利用を活性化し、電力ロスの少ない小さな直流のネットワークを各家庭から広げていくことを一つの目的としています。

本製品はこの目的を簡単に低価格で実現するもので、販売を通じてより多くの人に自然エネルギー利用を推進できると考えています。

＊売り上げの一部はエコロジーオンラインの活動を通して自然エネルギーの普及、被災地支援、途上国支援などに活用されます。

～タイニーライト・ナノ発電所セット製品概要～

■40W太陽光発電パネル   サイズは61×52cm、厚さは2.5cm、重さは約3.5kgと小型軽量。 19%の高効率セルを使用することで、40Wの高出力を実現。単結晶セルなので曇天時でも発電が可能。 独自の配列により一般的な18Vではなく14.5V出力のため、バッテリーへの充電や多くの12V動作製品を動作させることができます。電圧を下げることにより電流を20%多く供給できます。 樹脂製コーナーキャップ、安全ワイヤー取り付け穴、逆流防止など安全性を高めています。 5mの電源ケーブル付き。

■充電式バッテリー 75,000mAhの超大容量リチウムポリマーバッテリーを搭載。 携帯電話70台充電、LEDライト22時間、小型冷蔵庫7.8時間動作。 重さわずか2.5kgの小型軽量で、持ちやすいハンドル付でおしゃれなラウンドフォルム。 出力は、USB（５V）×2、12V×2、シガーソケット（12V）×1で、シガーソケットに別売インバーターを取り付けることでAC100Vの一般家電製品を動作可能。 iPhone、iPad、スマートフォン、携帯電話、PSPを充電できるモバイルアダプターを標準添付。 家庭用電源から充電できるACアダプター、車から充電できるカーアダプターも標準添付。 ソーラーパネル（晴天時）、ACアダプター、カーアダプターとも、充電時間は空の状態からフル充電までで10時間。   詳細はスゴイバッテリー特設サイトをご覧ください。 http://www.sugoibattery.com/

＜エコロジーオンラインの紹介＞

２０００年３月、栃木県の認証を得て活動をスタートしたNPO法人エコロジーオンラインは今年で１３年を迎えました。地方に本部がある団体でありながら、メールやウェブ、ソーシャルメディアを有効に活用し、環境省と連携した「Re-Style」や、東京都と連携した「TOKYOソーラーシティプロジェクト」など、全国的な活動を手がけてきました。またここ数年、ソニーなどの大手企業との協働で「そらべあ」という環境キャラクターをプロデュース。「そらべあ基金」というＮＰＯ法人の設立を通してグリーン電力の普及に貢献。全国に３０基以上のそらべあ発電所を設置してきました。

＜株式会社システムトークスの紹介＞

１９９５年１月創業。「人々の役に立つ製品を開発することで貢献する」ことをモットーに、高い技術開発力とユーザー視点から生み出される独創的な企画力に定評があります。直近では、PM2.5対策としてテレビで取り上げられた、除菌の危険性をなくした安全な空気清浄機「ママイオン」が大ヒットして注目されています。東日本大震災における原発事故により放射線被害が心配され、放射線測定器に注文が殺到している中、福島で救援活動を始めた日本赤十字社などに優先的に多数の測定器を寄付しました。